1990年にレクレイショナル・ダイバーの高気圧障害発生時に対処できる組織としてスタートした国内組織 CAN（Civil Alert Network for Marine Leisure）が、国際統合化するのに併せてDAN Japanと改名したのが1992年のこと。国際的に同一の思想と組織を共有し合いながら全てのダイバーの安全を護り、万一の災害事故などの発生にあたっては国籍を問わずその救助活動を行う組織としてDAN事業に取り組むこととなったものである。したがって、DAN Japanは国際DAN（I・DAN）を開設したときからの創設メンバーとして米国、欧州と共に、DAN活動の中核を担ってきた。2011年はI・DAN開設20年の節目にあたるとともに、DAN Japan としても20周年を迎える。

1986年に立ちあがったDAN Americaは、I・DAN創設時の会員数数万人から現在では一頃よりは減少傾向にあるとはいえ十数万人に増加、創設時には我が国と同レベルの会員数 3,000人前後だったDAN Europe（本部：イタリア）は現在約7万人に達している。創設時2,500人だった日本の会員数は2万人弱しかおらず、さらに最近では減少傾向にあ る。再三述べてきたことだが、会員数にこのような大差がついてしまったのは残念なことだ。

その原因として、DAN Japanが会員の期待に十分応えきれていないのではないかと考えざるを得ない。また、DANの各サービスは、ホットラインやダイビング保険など不幸にして事故に遭遇したときに初めて活きてくるものが多く、安全意識の高い会員にとっては十分なサービスを受けていないと感じられるかもしれない。結果、「会員であっても何のメリットが得られない」とか「自分には減圧症り患はあり得ないから保険料を払い続ける意味がない」と考え、退会してしまうダイバーも少なく ない。

しかしながら、DANの目的、入会したときの動機を忘れ、ただ「DAN Japanはだらしがない」と責めるのみでいいのだろうか。会員として何をしてもらえるのかと求めるばかりで、自分がDAN会員になったからには安全潜水 の実践を通してどのように潜水活動を楽しめるのか、DANの活動にどのように貢献できるのかなどについては考えてみようともしない。米国のJohn F.Kennedy大統領の就任演説を例に出すまでもなく、何かの組織の1構成メンバーになったからには、その組織は何を自分にしてくれるのかを考えるば かりではなく、組織のために自分は何ができるのかを考える必要があり、その気概がなければ組織全体の質は向上しないだろう。

20周年を迎えるDAN Japanが米国やヨーロッパのような会員構成に成長することができれば将来は開かれてくると思われるが、このままではDAN本部と会員との間にやがてか い離が生じ、もしそれが広がってゆくようではDAN Japanは自然消滅の道をたどることになるかもしれない。欧米では会員が未会員に入会を進めているケースが多いようだが、日本では必ずしもそのような例 は多くないようである。

会員の掘り起こしは事務局を中心に普及させなければならないのは当然であるし、大多数の健全な会員にとっても魅力あるサービスを提供することは極めて重要であろうが、会員が他の未入会ダイバーに声を掛けることも大切なことだと、お願いもしたい。

(DAN JAPAN会報　Vol.46　2011 Winter 巻頭掲載)

DAN運営委員長　眞野　喜洋

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