DAN-JAPAN入会のすすめ

DAN

 

DAN-JAPAN入会のすすめ

DAN JAPAN について

DAN JAPAN -ダンジャパン-とは、(財)日本海洋レジャー安全・振興協会が行うレジャー・スキューバ・ダイビング事故者に対する緊急医療援助システムのことです。

潜水病などにかかった場合には、潜水医学に精通した医師と再圧タンク等の治療施設が必要であり、事故者を早期に治療できる体制の確立が望まれたことから、アメリカのDANをモデルに、平成4年1月「DAN JAPAN」が発足しました。

会員が受けられるサービスについて、詳しくはDAN JAPANの公式ホームページをご覧ください。

 

会員サービス

アメリカ、ヨーロッパ、南アフリカ、アジア・パシフィック、そして日本の5つをキーステーションに、インターナショナルDAN(I-DAN)を組織し、相互に協力しています。

DAN JAPAN会員であれば、海外でダイビング事故に遭ったとしても、スムーズに救助、搬送、治療を受けることができます。

 

ご入会案内

DANJAPANは会員制度で運営されており、(認定)潜水指導団体カードのCカード所有者、またはその事業主旨に賛同される方であればどなたでも会員になれます。 

 

年会費

一般会員 年会費¥8,000
(入会金¥5,000)
インストラクター会員 年会費¥8,000
(入会金¥5,000)
スポンサー会員 1口
¥10,000~

DAN-JAPAN 安全はすべてにおいて優先される

私たちパパラギが最も大切にしていることは、この言葉に象徴される「安全優先」の業務遂行です。

このことが単なる言葉に終らないためには、インストラクター個々の自覚や認識、そして組織(企業やショップ)の倫理が求められます。
それは、私たちインストラクター自身が危険な仕事をしているという自覚と、「だからこそ命の大切さを理解している」という認識。
そして、とかく市場原理に支配されがちな社会にあって、業績や利潤追求を優先し、安全を軽視しがちになることを戒める企業倫理の確立に他なりません。

パパラギはDAN JAPANが創立された当初から、支持、支援、そして主体性を持っての普及に努めてきました。
当然スタッフ全員がDAN JAPANのメンバーであることは全スタッフの義務とされており、年数回のDANへの入会チャリティーツアーの開催などを通じて、一般ダイバーなどへの入会促進や啓蒙を行ってきました。
そして、2001年には(財)日本海洋レジャー安全・振興協会より感謝状を頂きました。

しかし、それから約10年が過ぎ、現在のDAN JAPAN会員数の状況を見る限り、私たちインストラクターやダイビング企業の力のなさ、努力の足りなさに大いなる反省が必要であると言うことに気付かされるのです。

ここ数年、景気や社会情勢の変動等の影響により、ダイバー人口そのものが減少傾向である中、“それどころではない”という風潮がある事は否めません。
しかし、「安全は全ておいて優先される」という、この職業における大原則から考えればそうであってはならないのです。

いや、むしろダイバーの減少があるのだとすれば、少ないなりにも彼らと濃密なコミュニケーションの中での啓蒙、普及が促進されるべきではないかと思うのです。

DAN JAPANが定期刊行している「AlertDiver」46号の眞野善洋DAN運営委員長のコメントによると、現在の普及状況の深刻さは決して他人事ではありません。
このままでは会員の減少傾向は益々進むのではないかと思います。
今私たちが自覚すべき事は、これまでのやり方ではだめだということなのです。

DAN JAPANのミッションには「ダイビングの事故を防ぎ、安全性を高めること。その為にダイビングの医学と救急療法の研究と教育を進め、正確で最新の情報と救急医療の援助システムをダイバーに提供していくこと」とあります。
正にこれは現場のインストラクターが目の前にいるダイバーに対して行うべき“ミッション”であり、自分自身の安全と健康のために指導員としての自覚の根幹とも言えるべきことなのです。

しかし、昨今急増しているダイビングインストラクター自身の事故や減圧症をはじめとする様々なトラブルを見るにつけ、まずはインストラクター自身の自覚と知識・情報への認識の甘さを感じざるを得ない状況ではないかと認識しています。
また、ダイビングショップやサービス、ダイビング企業の管理・経営に係わる人達にも彼らの労務管理上での安全・衛生・健康に関する重要な責務があるという、より高い自覚も求められるのではないかと思うのです。
もちろん、こういった現状を無責任に嘆き、責任転換をしていても始まりません。

CPR
パパラギでは、毎月開催されるミーティングと年5回の全体研修において、救命救急のトレーニングを行っています。

以下にパパラギがこれまで取り組んできたことの事例をいくつか公表し、参考にして頂ければと思います。

DAN JAPANのビジョン、ミッションの啓蒙と会員増加がダイバー全体の安全と健康、そして事故防止につながる、という同じ志を持つ方であれば私たちパパラギができる協力は惜しみません。
ダイビング業に従事する者達が結集し、共にこの事業を推し進めて行ける事を心から願っています。

<DAN会員数を増やす為の提案等>

  • 1.先ずは全てのダイビングインストラクター、ダイビング業従事者が会員になることで自覚を高める。
    また、未だ会員でない同業者に強く勧誘する。(※眞野委員長のコメントにあるように、欧米のように会員が未会員に入会を勧めるというケースは日本ではあまり見られない) また、DAN JAPANのビジョン、ミッションをプロレベルで理解していない現状もあり、ダイビング企業、オーナー、マネージャーなどによる教育が必要ではないか?
  • 2. ダイブショップ内のアピールはポスター、ステッカー等のディスプレーももちろん重要、しかしそれ以上に、常に未加入の顧客を把握してアプローチをし続けること、また、すでに会員の顧客の管理も重要で、ダイバーである限り脱退せず会員を維持していただけるように顧客管理を行う。
    ① DANのビジョン、ミッションとは何か?
    ② DANの会員であることのダイバー自身のメリットは何か?また、どのような特典があるか?
    ③ また“会員になると何が得か?”というような即物的な思考ではなく、DANの会員であること自体が教育、活動、情報発信からの享受によって自らの安全と健康を維持できるのだという認識を持つ。
  • 3.DAN JAPAN会員入会を促進、またはショップ、サービス側が一部もしくは全額負担で入会が出来るDANチャリティーツアー等のイベントを開催(これがツアー等の集客促進にもつながる)。
  • 4.パパラギでは50歳以上のダイバー、及びダイビング申込み者の方々には加齢による生活習慣病に起因するリスクへの理解を求め、DAN JAPANへの入会が講習、ツアーへの参加申込条件としています(50歳以上という規準が妥当かどうかはまだ議論の必要とするところであり、”年齢差別”となりかねないのだが、実際に事故率は高いという現実もある) 。
  • 5. DAN JAPANが主催もしくは関連の各種セミナーや講習等への参加は全店長をはじめ可能な限り業務として参加を推奨している。
  • 6. ダイビング事故に関する報告、データ等の情報は私たちの予防学習、研修における参考例として役立てている。

CPR
DAN JAPANの会報「Alert Diver」を教材とした学習を必ず行っています。


その他の活用例に関しても、情報提供を惜しまず続けています。どうぞ共に努力をいたしましょう。

そして、“DAN JAPANは何を自分にしてくれるのかを考えるばかりではなく、DANのために自分は何ができるのか”を今こそ真剣に考えるべきではないかと思います。

文責:NPOパパラギ"海と自然の教室" 発起人 武本 匡弘

DAN-JAPAN 皆で呼びかけ会員の掘り起こしを

1990年にレクレイショナル・ダイバーの高気圧障害発生時に対処できる組織としてスタートした国内組織 CAN(Civil Alert Network for Marine Leisure)が、国際統合化するのに併せてDAN Japanと改名したのが1992年のこと。国際的に同一の思想と組織を共有し合いながら全てのダイバーの安全を護り、万一の災害事故などの発生にあたっては国籍を問わずその救助活動を行う組織としてDAN事業に取り組むこととなったものである。したがって、DAN Japanは国際DAN(I・DAN)を開設したときからの創設メンバーとして米国、欧州と共に、DAN活動の中核を担ってきた。2011年はI・DAN開設20年の節目にあたるとともに、DAN Japan としても20周年を迎える。

1986年に立ちあがったDAN Americaは、I・DAN創設時の会員数数万人から現在では一頃よりは減少傾向にあるとはいえ十数万人に増加、創設時には我が国と同レベルの会員数 3,000人前後だったDAN Europe(本部:イタリア)は現在約7万人に達している。創設時2,500人だった日本の会員数は2万人弱しかおらず、さらに最近では減少傾向にあ る。再三述べてきたことだが、会員数にこのような大差がついてしまったのは残念なことだ。

その原因として、DAN Japanが会員の期待に十分応えきれていないのではないかと考えざるを得ない。また、DANの各サービスは、ホットラインやダイビング保険など不幸にして事故に遭遇したときに初めて活きてくるものが多く、安全意識の高い会員にとっては十分なサービスを受けていないと感じられるかもしれない。結果、「会員であっても何のメリットが得られない」とか「自分には減圧症り患はあり得ないから保険料を払い続ける意味がない」と考え、退会してしまうダイバーも少なく ない。

しかしながら、DANの目的、入会したときの動機を忘れ、ただ「DAN Japanはだらしがない」と責めるのみでいいのだろうか。会員として何をしてもらえるのかと求めるばかりで、自分がDAN会員になったからには安全潜水 の実践を通してどのように潜水活動を楽しめるのか、DANの活動にどのように貢献できるのかなどについては考えてみようともしない。米国のJohn F.Kennedy大統領の就任演説を例に出すまでもなく、何かの組織の1構成メンバーになったからには、その組織は何を自分にしてくれるのかを考えるば かりではなく、組織のために自分は何ができるのかを考える必要があり、その気概がなければ組織全体の質は向上しないだろう。

20周年を迎えるDAN Japanが米国やヨーロッパのような会員構成に成長することができれば将来は開かれてくると思われるが、このままではDAN本部と会員との間にやがてか い離が生じ、もしそれが広がってゆくようではDAN Japanは自然消滅の道をたどることになるかもしれない。欧米では会員が未会員に入会を進めているケースが多いようだが、日本では必ずしもそのような例 は多くないようである。

会員の掘り起こしは事務局を中心に普及させなければならないのは当然であるし、大多数の健全な会員にとっても魅力あるサービスを提供することは極めて重要であろうが、会員が他の未入会ダイバーに声を掛けることも大切なことだと、お願いもしたい。

(DAN JAPAN会報 Vol.46 2011 Winter 巻頭掲載)

DAN運営委員長 眞野先生
DAN運営委員長 眞野 喜洋


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